マイホームの購入時には、無理のない予算や住宅ローン返済計画について考えることが大切です。
実際、住宅ローンの返済で負担がかかりにくい金額の目安は、年収によって左右されます。
そこで今回は、年収と予算との関係・予算の計算方法や、住宅ローンの返済比率について解説します。
不動産の購入予算に必要となる年収の目安
一般的に不動産購入の予算として適正なのは、年収の5～7倍程度と言われています。
年収が500万円の方は2,500～3,500万円を予算として考え、年収が1,000万円の方は5,000～7,000万円を予算の目安として考えるのが良いでしょう。
この考え方は、住宅ローンの借り入れ可能額の計算と同じですが、実際にはローン契約時の住宅ローン金利によっても若干の差があります。
また、不動産購入には住宅ローンだけでなく、自己資金で支払う頭金も必要です。
頭金は不動産価格の20％程度を納めるのが理想的とされていて、手数料などの諸費用と合わせて不動産価格の30％程度の自己資金が必要となります。
年収から計算する不動産購入の予算
不動産購入の予算を計算するには「頭金＋住宅ローンの借り入れ可能額」を考えてみてください。
頭金については、貯蓄から出せる金額のほか、親からの援助なども考慮していくら出せるか考えましょう。
また、住宅ローンの借り入れ可能額は、年収と返済額との比率である「返済負担率」から割り出します。
返済負担率は「世帯年収の手取り金額×20～25％」で計算してください。
実際に金融機関が設定している住宅ローンの融資額上限は、利用する銀行やプランによっても異なりますが、返済負担率が25％を超えると返済が困難になるケースが増えます。
年間の返済額をシミュレーションすると、年収500万円で100～125万円、年収1,000万円で200～250万円が目安です。
不動産購入時にチェックすべき住宅ローンの返済比率
住宅ローンの返済比率とは、年収のなかに占める年間返済金額の割合のことです。
返済比率の計算は「年間の返済金額÷年収」となりますが、安定して返済を続けるためには30％を目安として年間の返済額と借り入れ金額を設定するのがおすすめです。
ただし、これはあくまでも目安であり、30％程度であればどの世帯でも安心して住宅ローンの返済が可能なわけではありません。
受験を控えた子どもがいる・介護の必要な高齢者がいるなどの個々の条件によって、年収のなかで住宅ローンの返済に使える金額は異なります。
それぞれの事情を考慮したうえで、住宅ローンの返済比率を考えることが大切です。
まとめ
不動産の購入は、年収の5～7倍程度が適正な予算です。
実際の予算を計算するには頭金と住宅ローンの借り入れ可能額を足した金額と、返済負担率を考えてみましょう。
また、年収に占める年間返済金額である返済比率もチェックして、無理のない返済計画を立ててみてください。
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